FXでよく聞く「ファンダメンタルズ分析」とは

FXトレードにおける根拠は、大きく分けて2つあります。その1つはチャートをもとにした「テクニカル分析」であり、もう1つは景気や金利などの動向などから判断する「ファンダメンタルズ分析」です。ここでは後者のファンダメンタルズ分析を解説したいと思います。

ファンダメンタルズとは、経済活動の状況を示す基礎的な要因のことで、日本語では「経済の基礎的条件」と訳されます。

このファンダメンタルズは、主要国の経済成長率（GDP）や政策金利をはじめ、雇用系指標（失業率や新規雇用者数など）や物価指数（CPIやPPIなど）、国際収支（経常収支・貿易収支など）などといった経済指標から見ることができます。原油や金、トウモロコシなどに代表される商品相場もファンダメンタルズの要因に含まれます。

このようなファンダメンタルズは、為替や株の相場を動かす要因として考えられています。そこでファンダメンタルズを分析し、未来の相場がどのように動くのかを予想してFXをトレードしているトレーダーも数多く存在しています。

ファンダメンタルズ分析の対象は経済指標や商品相場だけではありません。選挙の結果や政策の変更、戦争、内乱、テロ事件、列車や航空機などの大事故、自然災害、大手企業のM＆Aなど、極端にいえば世の中のあらゆる経済に関わってくる事象が対象となります。

例えば、アメリカ大統領選です。投票前まで劣勢だと思われていたドナルド･トランプ氏ですが、2016年11月9日の開票作業中に「トランプ氏が次期大統領選に勝利する」というニュースが伝わると、世界中のマーケットが荒れに荒れました。日経平均株価は大暴落し、米ドル／円レートは105円台から101円台まで下落するなど、短時間で激しく円高方向に振れたのです。

また、日本においてアベノミクスが始まった途端に円安が始まった、というのもそうです。それまで円高トレンドが続いていたのが、「安倍首相になったら円安誘導の政策を打つのでは？」と期待が高まり、具体的な政策に着手する前に円が大きく売られていきました。

ファンダメンタルズ分析は、FXをスタートしたばかりの初心者でも十分可能な相場分析方法となります。チャートを読み解いたり、複数の指標を駆使したりしなければいけない「テクニカル分析」はある程度、慣れが必要です。その点、普段から経済のことをニュースや新聞などで知識を得ている人であれば、ファンダメンタルズ分析はしやすいと思います。

このファンダメンタルズ分析を「難しい」と考えている人も多いのですが、例えば、「日本は経済状態が停滞しているので、将来的には日本円が売られるんじゃないか？」と考えている時点で、ファンダメンタルズ分析を既に行っているといえます。

ファンダメンタルズ分析は、そのときどき（時代）によって変化することも忘れてはいけません。

例えば、2005年ごろから2007年ごろまで、「低金利の円を売って高金利の外貨を買い、スワップ金利を得る」という「円キャリートレード」がブームだったことがあります。各国の中央銀行が政策金利を決定する要因となる「消費者物価指数（CPI）」や「生産者物価指数（PPI）」のようなインフレ系の経済指標発表時には、相場が敏感に反応していました。

また2008年以降になると、リーマンショックなどで生じたアメリカの経済不安から「ドル安」がテーマとなり、アメリカの経済指標に注目が集まりました。

そのために、アメリカの「雇用統計」や「GDP」、景気の先行指数と言われている「鉱工業生産指数」、サブプライムローンの震源地である不動産関連指標（住宅着工件数や新規住宅販売件数、中古住宅販売件数など）に相場が敏感に反応するようになっています。

このように、経済情勢によってテーマが変化し、同じ経済的事象でも相場が反応するときとほとんど反応しないときが存在します。これを知るためには、常に世界の経済情勢にアンテナを張っておくことが重要です。

ファンダメンタルズ分析の弱点としては、個人投資家ではどうしても最新のニュースを手に入れるまでに時間がかかってしまうことです。そこで、ニュースの内容を知る前に相場が先に動き出してしまい、乗り遅れてしまうことが多々あります。

各国の経済指標は発表される日時が決まっていますから、その日時に備えておけばいいのですが、経済指標と共に発言される要人のコメントは個人投資家ではリアルタイムに知ることはできません。往々にして、FX相場では経済指標発表前に予想数値を折り込んでいきますから、重要視されるのは要人のコメント内容なわけです。

例えば、2016年3月10日の「ECB理事会」の決定内容公表後に行われた「ドラギ総裁」の会見で放ったコメントに、相場が大きく動いたことがあります。

このとき、資産買い入れ規模を月間600億ユーロから800億ユーロに拡大させることとしたことで、市場は好感してユーロドルは大きく下げ「1.08ドル」に近づく勢いで下落していました。しかしその会見でドラギ総裁は「今後一段の金利引き下げが必要になるとは思わない」と発言してしまったのです。

直後、売られていたユーロが急反発し、ユーロドルは「1.11ドル」の水準を突破し「1.12ドル」まで戻してしまいました。1.08127ドルから1.12176ドルまでの戻しですから、ざっと400pipSほど跳ね上がる形となったわけです。

また、新聞やテレビなどのインタビューに答えた要人のコメントが相場を動かすこともあります。例えば、日本の安倍総理が2016年4月5日の米紙ウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューに答える形で、「外国為替市場での恣意的な介入は控えるべきだ」と発言しました。

同時に、国が輸出競争力をつけるための為替介入についても、「いかなる環境にあろうと避けないといけない」と語ったことが掲載されたことから、同日のニューヨーク外国為替市場の円相場は1ドル＝109円台の円高水準に上昇してしまいました。もともとFX相場が円高に大きく振れ始めたちょうどその絶好のタイミングに重なってしまったわけです。

このような経済の大きな流れとは別に、要人が発言したコメントにより相場が動くのもファンダメンタルズ分析に含まれるわけです。

経済指標や要人発言などの直後、短期的に相場が急変する場合を除いて、ファンダメンタルズ分析は長期投資に向いています。その逆に、チャートに表示される「トレンド系指標」と「オシレーター系指標」を見て相場を読んでいくテクニカル分析は、デイトレードやスキャルピングなどの短期投資に向いているといえます。

しかしファンダメンタルズ分析とテクニカル分析のどちらか二者択一をする必要はありません。FXトレードにおいては、両者を勉強してバランスよく活用したほうがよりトレードの精度が高まります。その際、ファンダメンタルズ分析も、テクニカル分析も、同じ方向を示しているような場合には予測の的中率も上がっていきます。

それぞれの弱点を補うように、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析を組み合わせてFXトレードに活用していくとよいでしょう。