ミシガン大学消費者信頼感指数

ミシガン大学消費者信頼感指数とは、米国ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが実施する、消費者マインドに関するアンケート結果を集計した景気関連の経済指標をいいます。

1966年を100として消費者マインドを指数化したもので速報値の対象者は300人、確報値の対象者は500人となっています。また、その調査にあたっては電話によるアンケートで行われ、景況感・雇用状況・所得に関して楽観または悲観で回答されます。

なお、本指数は現状判断指数（約40％）と先行き期待指数（約60%）で構成され、期待指数については「景気先行指数」の構成要素でもあります。

ミシガン大学消費者信頼感指数は、米国の民間調査機関であるコンファレンス・ボード（全米産業審議会）が発表する「消費者信頼感指数」に先行して発表されるため、当該月の消費者マインドを探る手掛かりとして非常に重要視されます。

また、本指数はアンケート対象者の人数が500人（速報版は300人）と、コンファレンス・ボードの消費者信頼感指数の5000人よりも少ないため、指数のブレが大きいのが特徴です。

一般に米国の消費者マインドのチェックについてはミシガン大学消費者信頼感指数でトレンドを推測し、最終的にはコンファレンス・ボードの消費者信頼感指数で確認する形となります。

ミシガン大学消費者信頼感指数が予想より強かった場合は、消費者の購買意欲に関しては高い水準が維持されていることになり、米経済は好調と判断されドルが買われやすくなります。一方、予想してした基準より弱かった場合は、今後における米経済の不安材料となって、ドルが売られやすくなるのが基本的な動きです。

ただし、上述したとおり、ブレが大きいため当指数のみを用いて景気を判断するのは適切ではありません。コンファレンス・ボードの消費者信頼感指数との相関を見極め、総合的に判断する必要があります。